IT系のエンジニアの職種の中で、最も転職したいと人気なのが「社内SE」です。
この記事では、社内SEになりたい人はもちろん、現在、社内SEとして仕事をしており転職をしたい人にも役立つ情報をご紹介します。
目次
社内SEとは
それでは、まずはじめに社内SEとは具体的にどのような仕事なのか、詳しくみていきましょう。
社内SEとは具体的には、「社内の社員が使うシステムの運用や社内の新しいシステムを開発をする仕事」です。ただ、実際には社内SEという仕事の幅が広いため、それぞれの会社の社内SEによって仕事の範囲が大きく異なっていることに留意が必要です。
ある会社では社内SEはパソコンのサポート係というような社内のあらゆる職種の社員のパソコンのトラブルや社内のシステムの使い方などのサポートを行う「社内SE」もあります。
また、別の会社ではまるでSIerの開発チームのように社内のシステムの開発ばかりをする「社内SE」もいます。特にある程度の規模の会社であり、パッケージを導入するのではなく自社のオリジナルのシステムを開発するような会社の場合、このようなSIerの開発チームのような社内のシステムの開発ばかりを行う「社内SE」もいます。
そのほかには、要件定義や開発ベンダーとの折衝などの上流の業務だけをする「社内SE」もいます。このような上流の業務だけをする「社内SE」は比較的大手の会社に多いと言えます。
このように同じ「社内SE」と言っても、その役割や仕事内容は非常に多種多様です。
社内SEは楽、って本当？
先ほどもご紹介したように、社内SEには、社内のヘルプデスクのような仕事もあれば、独自のシステムを開発しているケースもあるので一概には言えませんが、Sierの開発チームほど残業は多くはありません。
例えば、ヘルプデスクであれば受付する時間は9時から17時までなど、就業規則で決められている勤務時間だけとしているケースがほとんどです。そして、このような仕事をしている社内SEは、基本的に残業をしません。また、多くの企業では、スタッフ部門の方が残業するのを制限しており、自社システムの開発を行う社内SEも、特別なことがなければ残業しにくいのが一般的です。
そのため、いつも納期に追われるSierのプログラマーなどに比べれば、社内SEは楽だと言えます。とはいえ、機器やシステムの入れ替えは、他の社員が休んでいる休日や深夜に行うことも多く、新しいシステムをリリースする直前など場合によっては残業を行っています。
このように、残業は少ないかもしれませんが、社内SEに転職する場合、単に楽だからと理由では採用されません。この人は、採用したとしても仕事をやってくれない、と思われてしまいます。社内SEに転職するなら、その仕事に興味を持ち、それができる会社だからだとアピールしてください。
社内SEを目指す場合の志望動機の書き方
では、次に社内SEを目指す場合の志望動機の書き方をチェックしていきましょう。社内SEの職種はITエンジニアの中でも最も人気の職種ですので、志望動機はしっかりと準備する必要があります。
また、社内SEの場合にはインターネットの口コミなどの影響で「楽な仕事」という印象で応募してくる人も非常に多くいます。そのようなことが少しでも伝わらないように、志望動機をしっかりと準備しましょう。
志望動機のポイント
では、具体的に社内SEを目指す志望動機のポイントはどのような点でしょうか。
具体的には以下の2つをしっかりと押さえていきましょう。
・社内SEならではの役割・やりがい
・その応募した会社に対する興味
まず1つ目の「社内SEならではの役割・やりがい」ですが、開発ベンダーでは経験できない社内の中で社内の人に対して業務を行う事で見える直接的なやりがいについて、述べるようにしましょう。
具体的には開発ベンダーなどでは、開発のフェーズだけを行う事が多いため、開発プロジェクトを転々としていったりするので、社内SEならば、長期に渡る期間で会社のシステム構築・運用に携わることができるのがやりがいである。というようなイメージになります。
また、2つ目の「その応募した会社に対する興味」も重要です。
応募者から見れば数ある社内SEの求人の一つですが、面接官や人事で選考を行う人間にとっては、その業界の中の1社なのです。
その意味では、なぜその会社に応募をしたのか、他の業界や競合他社と比べてなぜ応募したのか。を志望動機にも織り交ぜられるようにしましょう。
例文
それでは、具体的に社内SEの志望動機の例文を見てみましょう。
ここでは社内SE経験者と社内SE未経験者の2パターンをサンプルとして記載します。
社内SE経験者の志望動機の例文
私が貴社を志望させていただいた理由としては、社内SEとしてさらに大きなシステム環境で業務に取り組みたいと考え志望いたしました。
私は現在、社内SEとしてシステムの利用部署との折衝や要件定義などの業務に携わっておりますが、社内SEの部署でシステム開発を行っている状況でございます。
貴社のようなグローバルで活躍される企業の社内SEとして、さらにスキルを磨いていきたいと考えております。
社内SE未経験者の志望動機の例文
私が御社を志望させていただいた理由としては、社内SEとして利害が一致する社内の社員として業務に取り組みたいと考え志望いたしました。
具体的には、現在、給与計算や人事系のシステム開発における顧客折衝やシステムの要件設計の業務に携わっております。マネジメント業務なども行っておりチームメンバーをまとめる業務にも携わっていますが、システム開発会社としての立場だと会社としてお金になるのか、利益が取れるのか。という観点がどうしても重視されてしまい、本当の意味で顧客のためになるシステム開発ができない状況となっています。
そのためには、システム開発会社ではなく、社内の同じ社員としてシステム開発を行うしかないと考え、志望させていただきました。
また、その中でも御社は競合他社と比べて、社内システムに特に力を入れておられるので、そのような会社で働きたいと考え志望させていただきました。
未経験で社内SE転職を目指すなら何歳まで？
社内SEは非常に人気の職種なので、基本的に未経験で目指すのは難しいものがあります。
は言っても、未経験で社内SE転職を目指すのは不可能というわけではありません。
まずは、最低限のITやシステムに関する知識が必要ですので学校などでITに関連する資格を保有する必要があります。
また、未経験で社内SE転職を目指すなら若ければ若い方がよいと言えます。具体的な基準はありませんが、第二新卒と言われる年齢までの25歳が未経験で社内SE転職を目指すギリギリのラインと言えます。
社内SEにおすすめの資格
社内SEにオススメの資格としては、大きく分けるとIT系の資格とその会社の業界の資格の2つに分けられます。
IT系の資格の場合、応用情報処理技術者試験や情報セキュリティスペシャリスト試験などの国家資格を保有しておくと有利になります。
また、その他にはその応募した会社の業界に関連する資格なども評価されます。
例えば、不動産系の会社であれば宅地建物取引士などの業界に関連する資格を保有しておけば評価されます。また、その他にも会計系の業務などにも関わることも多いことから簿記の資格を保有しておくなど、社内SEは仕事の範囲として、とても広いことから関連する資格であれば、評価されやすいと言えます。
社内SE転職のメリット・デメリット
社内SEに転職することによるメリットとデメリットをしっかりと判断していくことが大事です。
特に社内SEの場合、他のシステム開発会社のシステムエンジニアとは全く業務内容がことなりますので、それぞれのメリットとデメリットが大きくことなっています。
メリット
社内SEの最大のメリットはユーザー側に立つことができ、要件などをユーザー側として決めていくことが出来るという点です。これは、まさに社内SEならではの役割であり、この業務に関わりたいがために社内SEになりたいという人も数多くいます。
また、年収面についても大手企業の社内SEであれば比較的高水準ということもあり、メリットとなります。
加えて、就業環境面でも残業が少ない傾向に有るなどのメリットがあります。
デメリット
一方で社内SEになることのデメリットですが、一部大手の会社以外を除くと売上を上げてくれる部門ではなく、間接部門ですので年収が同じ会社の社員と比べても低くなりやすいというデメリットがあります。
どうしても、情報システム部門はコスト部門ですのでコストである人件費を上げにくいという側面があります。
また、いろいろな会社のシステム開発に携わる訳ではないため、スキルがその会社ならではの独自なものになることから、次に転職をしたいときにそこで得た経験やスキルなどが次の会社などで生かしにくいといったデメリットもあります。
社内SE転職でよくある失敗は？
社内SE転職で最もよくある失敗としては、仕事の内容が聞いていた内容と異なるという点です。
特に社内SEの場合、仕事の内容が非常に幅が広い事もあって、「こんな業務をしたい」と面接や求人票で確認して転職をしていっても、実際に入社をすればその業務は年間を通じてもごく一部しかせず、他に沢山の業務があるということで、本来したかった業務ができないという失敗があります。
転職の倍率が高い
また、社内SEの場合、システムエンジニアの求人の中でも最も人気の職種であることから、非常に転職の倍率が高いことが特徴です。
加えて、他のシステム開発会社のように、募集人員が複数名と言うことはまずありません。
基本的には募集人数が一人というケースがほとんどです。そのようなこともあり、社内SEには転職するのが難しく、転職の倍率が高いのです。
他業界からの転職者とも競争になる
また、社内SEになりたい人は現在、社内SEとして働いている人だけではありません。現在、システムエンジニアとして働いている人はもちろん、ITコンサルタントとして働いている人やサポートエンジニアとして、働いている人、さらにはIT関連の営業として働いている人も社内SEになりたい人はいます。
そのようなことから、非常に社内SEになるのは狭き門となっているのです。
応募しようか迷っている間に求人募集が終わってしまう
また、社内SEの募集の場合多くは欠員補充となっています。
欠員補充の場合、欠員の人が退職する時期などが決まっており、引き継ぎのことなども考慮すると急ぎで採用をしたいと考えているケースが一般的です。
そのため、もし「いいな」と思える社内SEの求人があっても、応募しようか迷っている間に求人募集が終わってしまうと言うケースは非常に多くあります。
社内SEの求人の探し方
社内SEの求人については、人気の職種と言うこともあり、転職サイトや転職エージェントなどで多くの企業が求人を公開しています。また、欠員補充ということでコーポレートサイトで社内SEを募集している会社が数多くあるので、こちらも狙い目です。次からそういった社内SEの求人の具体的な探し方をご紹介します。
転職サイト
転職先を探そうとした場合、真っ先に思いつくのが転職サイトではないでしょうか。大手の転職サイトを中心に、多くの企業の求人が載っており、もちろん社内SEの求人も見つかります。
ただし、こういった転職サイトに掲載された求人は多くの人の目に留まります。特に条件の良い社内SEの求人ともなれば、何人もの人が申込みしているかもしれません。そして、こうした転職サイトに求人を出している企業の採用担当者は、何人もの申請者の中なら条件の良さそうな人を選べます。
そのため、こういった転職サイトの求人に申し込んだ場合は、自分は何人もの候補の1人だ、ということを意識しましょう。そして、採用担当者の目に留まるように、履歴書や職務経歴書の書き方を工夫する必要があります。
転職エージェント
実は、社内SEに転職を希望する方におすすめしたいが転職エージェントです。
さきほどの転職サイトを利用すると多くの求職者が申し込みしますが、その中なら有能な方を探すのは、その企業の採用担当者の役割です。そのため、履歴書を比較したり、求職者と面接したりと、かなり時間と労力がかかります。
その点、転職エージェントを利用した場合、企業にとっては費用がかかりますが、転職エージェントが厳選したエンジニアから選べて、その分、時間も労力も省けるメリットがあります。
また、採用担当者と転職エージェントの付き合いから、いつでもいいので誰か良い人がいれば紹介してほしい、と依頼されているケースなど、非公開の求人も少なくありません。
そのため、もし社内SEに転職しようと思ったら、転職エージェントに登録されることをおすすめします。ただし、大手の転職エージェントは、担当者によってばらつきが大きいので、同時に複数の転職エージェントに登録して、それらをうまく活用するようにしましょう。
コーポレートサイト
今はほとんどの会社が自社の公式サイトを運用しており、その中の採用に関するページで社内SEの募集を行っている会社もあります。もし、自分の転職したい業界や企業がはっきりしているのなら、そういった企業の公式サイトをこまめにチェックしておきましょう。
こういったコーポレートサイトを利用するメリットは、転職サイトや転職エージェントを使うと、必ず何人ものライバルがいるのに対し、公式サイトにのみ掲示される求人ならライバルが少なくて済す点です。そして、会社の公式サイトを見て応募したとすれば、その会社に興味があることの証明になるので、好印象で迎えられるでしょう。
さらに、転職を希望する会社に知り合いが勤めていれば、その人を通じて転職の話を持ち込むのも方法の1つです。求人を出していなくても、採用に前向きな企業はたくさんあります。うまく話が進めば社内SEとして採用してもらえるかもしれません。
未経験OKな求人もある！
また、数は少ないのですが、サポートが中心の社内SEなどの場合は未経験OKな求人もあります。
そのような求人はそこまで数が多くないことから、もし未経験で社内SEになりたい人がいれば、逃さずに積極的に応募しましょう。
最後に
この記事では、社内SEの転職情報についてまとめました。
実際に社内SEは非常に人気の職種ですので、転職をする難易度は高いものがありますが、社内SEにならないと経験できないような仕事も数多くありますので、社内SEの求人に興味がある人はぜひ、早めに社内SEを目指しましょう。社内SEの求人は年齢が上がっていくことで不利益に結びついてしまうので、できるだけ早期に転職活動を開始するのがポイントです。
